ETFが相次いで上場しているのに、コイン価格は下落中。ETFの承認は本当に好材料と言えるのか？

一方ではVanguard GroupがBitcoin ETF取引を解禁し、もう一方ではCoinSharesがXRP、Solana Staking、Litecoin ETFの申請を撤回するなど、機関投資家の各暗号資産ETFに対する姿勢に大きな分化が見られています。

執筆：zhou, ChainCatcher

ここ1ヶ月の間に、DOGE、XRP、Solana（SOL）、Litecoin（LTC）、Hedera（HBAR）、Chainlink（LINK）などの新興暗号プロジェクトの現物ETFが次々と上場承認されました。しかし、市場の一般的な予想とは異なり、これら資産の価格はETF上場によって急騰することはなく、資金は継続的に流入しているものの、価格は大きく調整しています。この現象はETF承認が今後も価格を長期的に支える力を持つのか、再考を促しています。

1. 価格下落圧力：短期的なセンチメントと投機筋の洗浄

10月末から11月にかけて、市場は新興暗号資産ETFの集中上場を迎えました。しかし、SoSoValueのデータによると、資金流入が続く一方で価格が急落するという乖離現象がこれら資産で広く見られています：

• Solana (SOL)：10月末の上場以来、SOL ETFは4週連続で純流入を記録し、現在の総純資産は9.18億ドルに達しています。そのうちBitwiseとGrayscaleのETFがそれぞれ6.31億ドルと1.48億ドルを占めています。しかし、SOL現物価格は10月31日の約184ドルから現在の143ドル前後まで下落し、20％以上の下落となっています。
• XRP：初のXRP ETFは11月13日に上場し、初日の取引高は5922万ドル、翌日から連続純流入が始まりました。しかし、XRP現物価格は11月13日の2.38ドルから一時20％以上下落し、現在は2.2ドル前後で推移しています。
• HBAR：HBAR ETFは10月28日上場後、5週連続で資金純流入を実現し、総純資産は6549万ドルに達しましたが、HBAR現物価格は約20％下落しました。
• DOGE：DOGE ETFは11月24日上場初日に純流入がなく、取引額は141万ドル、現在上場している2つのDOGE現物ETFの総純資産は648万ドルで、DOGE価格には顕著な変動は見られません。
• LTC：LTC現物ETFは11月5日に上場し、現在までの累計純流入は726万ドルですが、過去1ヶ月間で複数回、1日あたりの純流入が0となる日がありました。この影響で、LTC価格は10月28日のCanary LTC現物ETF上場以降、約14％下落しています。

Litecoin ETFを除き、他の通貨ETFはすべて資金が継続的に流入していますが、価格は例外なく下落または横ばいとなっています。

この乖離の要因は、マクロ要因と投機行動の複合的な影響によるものと考えられます。

まず、ETF承認時の暗号市場全体の環境が強気相場の高揚感にないことを認める必要があります。コア資産の動向がそれを裏付けています：Bitcoin ETFは11月に34.8億ドルの純流出、Ethereum ETFは14.2億ドルの純流出となりました。コア資産からの巨額流出は全体的なネガティブセンチメントとマクロ逆風を生み出し、新興ETFによるプラス効果をかき消しています。このような環境下では、「噂で買い、事実で売る」行動が強まり、好材料が実現したタイミングで投機筋が一斉に売却し、短期的な売り圧力を形成しています。

次に、市場下落時には流動性の低いアルトコインの売り圧力が増幅されます。Bitcoinと比べてXRPやSOLなどは市場の深さが浅く、売りを受け止める力が限られています。また、現在の資金流入ペースは比較的緩やかで、機関投資家も様子見段階にあり、段階的な資産配分速度ではクジラや投機筋による集中売り圧力をすぐに相殺することはできません。

要するに、ETFへの資金流入と価格の短期的な乖離は、投機筋の洗浄、マクロ逆風、機関投資家の資金配分速度の遅れが複合的に作用した結果です。しかし、これは好材料が無効化されたことを意味するのではなく、ETFの価値はより長期的な視点、機関投資家の資産配分構造から捉えるべきであることを投資家に示唆しています。

2. 長期的価値：機関投資家の配分と継続的な資金流入

短期的な価格動向が外部要因に左右されるのであれば、ETFの価値は2つのコア視点から評価する必要があります：機関投資家による資金流入の持続性、および資産自体の差別化された競争優位性です。

この価値はまず、伝統的金融大手の姿勢変化に現れています。これまで暗号資産に対して保守的だった世界最大級の資産運用会社Vanguard GroupがBitcoin ETF取引を解禁しました。長年にわたり、同社の幹部は暗号通貨には本質的価値がなく、キャッシュフローも生まず、長期的なリタイアメント戦略にも適さないと考えてきました。デジタル資産を投機的なツールと見なし、コア投資ポートフォリオには含めていませんでした。同社は2024年1月にBitcoin ETFが上場した際もこれら商品を拒否し、顧客が競合他社のファンドを購入することさえ制限していました。

現在、VanguardはBlackRock傘下のBitcoin現物ETFの取引を投資家に許可し、批判者からディストリビューターへと役割を転換しました。この動きは、ETFが適法な投資ツールとして伝統的金融界の最後の主要な壁を打ち破ったことを市場に示しています。

事実、価格が急落しても機関投資家の資産配分意欲は依然として強いことが証明されています。例えば、SOL ETFやHBAR ETFは5週連続で純流入を記録しています。Canary XRP ETFの総資産純額は3.55億ドル、BitwiseとGrayscaleのETF純資産もそれぞれ約2億ドルに達しています。このような継続的かつ巨額の資金蓄積こそが、ETFの長期的な好材料を測る重要な指標です。アナリストは、規模がBitcoinに比べて小さいとしても、アルトコインETFは2026年半ばまでに100億～200億ドルの資金流入をもたらす可能性があると見積もっています。

機関投資家の配分戦略においては、資産の差別化された競争優位性も重要な要素です。例えば、SolanaのステーキングETFは最大7％の利回りを提供し、XRPの決済型ファンドなどのプロダクトは、多様化投資やパッシブインカムを求める投資家の特定の関心を引きつける可能性があります。GrayscaleのリサーチディレクターZach Pandlは、Solana ETFは今後1～2年でSolanaトークンの総供給量の少なくとも5％を吸収する可能性があると述べています。

しかし、この楽観的な見方は市場の大手による強い挑戦に直面しています。世界最大の資産運用会社BlackRockはアルトコインETFに対して非常に慎重かつ否定的な姿勢を示しています。BlackRockのデジタル資産責任者Robert Mitchnickは、ほとんどのアルトコインには価値がなく、未成熟なデジタル資産への投資リスクを強調し、BitcoinやEthereumなどの成熟した暗号通貨に注力していると述べています。BloombergのETFアナリストEric Balchunasもこの見解を支持し、BlackRockが投資ポートフォリオを多様化しない理由を説明しています。

この慎重な姿勢は潜在的なリスクをもたらします。K33 Researchは、BlackRockが参加しなければアルトコインETFへの総資金流入は50％～70％減少する可能性があると指摘しています。同時に、CryptoQuantのCEOは、アルトコインの流動性が急速に低下しており、特にETFを通じて新たな流動性チャネルを開拓できるプロジェクトだけが市場で生き残れると警告しています。

さらに、LTC現物ETFの状況は最も顕著な反面教師となっています。上場以来、複数の営業日で1日あたりの純流入が0となっています。欧州最大級のデジタル資産運用会社CoinSharesも、SECに提出していたXRP、Solana Staking、Litecoin ETFの申請を正式に撤回しました。これは、大手資産運用会社であっても、競争が激しく利益の限られた単一資産ETFには慎重になることを示しています。

CoinSharesのCEO Jean-Marie Mognettiは、伝統的金融大手が単一資産暗号ETF市場を支配していることを踏まえ、今後12～18ヶ月でリソースをより革新的で高収益なプロダクトに再配分すると述べています。

結論

機関投資家の分化は、まさに暗号資産ETF時代が階層的な配分段階に入ったことを裏付けています。一方ではVanguard GroupがBitcoin ETF取引を解禁し、主流金融が暗号市場を最終的に受け入れたことを象徴しています。他方ではCoinSharesの申請撤回やBlackRockのアルトコインに対する慎重な姿勢が、機関投資家が基礎資産の質や分野競争に警戒していることを示しています。

総じて、ETF承認は本質的かつ長期的に見れば間違いなく重要な好材料ですが、短期的な価格下落は好材料が無効化されたことを意味するのではなく、その実現方法が短期市場の力によって歪められているだけです。